UFCホワイトハウス大会で利益率低下　それでもUFC部門は売上高29％増の約804億円

2026年6月に米国ワシントンD.C.のホワイトハウスで開催された「UFC Freedom 250」は、スポンサー収入の増加に大きく貢献した一方、通常より高額な開催費用によってUFC部門の利益率を押し下げた。

UFCの親会社TKOグループ・ホールディングスが、現地時間8月3日に発表した2026年第2四半期決算で明らかにした。

それでもUFC部門全体では、売上高が前年同期比29％増となる5億3570万ドルを記録した。
1ドル150円で換算すると、約804億円に相当する。

https://investor.tkogrp.com/news/news-details/2026/TKO-Reports-Second-Quarter-2026-Results/default.aspx

UFC部門の売上高は約180億円増加

2026年第2四半期のUFC部門の売上高は、前年同期の4億1590万ドル、約624億円から、5億3570万ドル、約804億円へ増加した。

増加額は1億1980万ドル、日本円で約180億円。
前年同期比では29％増となる。

売上が伸びた大きな理由の一つが、2026年1月に始まったParamountとの新たな配信契約だった。

放映権や映像制作、コンテンツによる収入は3億2520万ドル、約488億円を記録。
前年同期から6470万ドル、約97億円増加した。

スポンサー関連収入は約89億円増加　大部分をホワイトハウス大会がけん引

スポンサー契約などによる収入は1億4480万ドル、日本円で約217億円だった。

前年同期の8580万ドル、約129億円から、5900万ドル、約89億円増加している。

TKOによると、この増加は新たなスポンサーの獲得や、既存企業との契約更新によるものだった。
その大部分をUFC Freedom 250に関連する契約が占めていたという。

UFC Freedom 250に関連する契約が、スポンサー収入の大幅な増加につながったことになる。

一方、チケット販売や会場内サービスなどによる収入は、前年同期の5850万ドル、約88億円から、4780万ドル、約72億円へ減少した。

減少額は1070万ドル、日本円で約16億円だった。

UFC Freedom 250で一般向けのチケットを販売しなかったことに加え、前年同期よりナンバーシリーズが1大会少なかったことが主な理由とされている。

本業の収益力を示す指標も15％増

TKOが本業の収益力を判断するために使用している「調整後EBITDA」は、UFC部門で2億8040万ドル、日本円で約421億円となった。

前年同期は2億4480万ドル、約367億円だったため、3560万ドル、約53億円増加。
前年同期比では15％増となっている。

調整後EBITDAは、税金や利払いなどの影響を除き、事業そのものがどれだけ収益を生み出したかを見るための指標だ。

売上高だけでなく、本業の収益力を示す指標も前年同期を上回ったことになる。

ただし、売上高に対して本業の収益がどれだけ残ったかを示す割合は、前年同期の59％から52％へ低下した。

TKOは、利益率が低下した原因はUFC Freedom 250にあったと説明している。

同大会では、選手への報酬、映像制作、その他の大会関連費用が通常より増加した。
ホワイトハウス大会の影響を除けば、UFC部門の利益率は前年同期を上回っていたという。

費用をかけながらも部門全体では成長

公式決算資料では、UFC Freedom 250単体の総費用や、具体的な損失額は公表されていない。

ただし、同日に行われた決算説明会で、TKOのアンドリュー・シュライマーCFOは、同大会が約3000万ドル、日本円で約45億円の損失になったと明らかにした。

しかし、同大会によってスポンサー収入が大きく伸びた一方、選手報酬や映像制作などの費用が増え、UFC部門の利益率が7ポイント低下したことは明らかにされている。

それでもUFC部門全体では、売上高が前年同期比29％増の約804億円、本業の収益力を示す指標も15％増の約421億円を記録した。

UFC Freedom 250はチケット収入を生まなかった一方、スポンサー収入の大幅な増加に貢献した特別な大会だったことが、今回の決算から読み取れる。

ホワイトハウス大会に通常以上の費用を投じながら、その負担を吸収し、部門全体の売上と収益力を伸ばした。

今回の決算は、現在のUFCが入場料だけに依存する格闘技団体ではなく、放映権やスポンサー契約を大きな収入源とする世界規模のスポーツビジネスであることを示している。